物流施設の投資機会を創出し、
物流インフラの成長を支えます。

物流施設の投資機会を創出し、物流インフラの成長を支えます。

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CREグループの実績

J-REIT資産総額

(取得価格合計)

736億円

2020.02 時点

私募ファンド運用資産総額(AUM)

836億円

2020.01 時点

物流施設・商業施設管理棟数

1,577

2020.01 時点

物流施設・商業施設管理面積

470万㎡

2020.01 時点

マスターリース稼働率

98.6%

2020.01 時点

※取得価格合計

J-REIT資産総額

736億円

2020.02 時点

私募ファンド運用資産総額(AUM)

836億円

2020.01 時点

物流施設・商業施設管理棟数

1,577

2020.01 時点

物流施設・商業施設管理面積

470万㎡

2020.01 時点

マスターリース稼働率

98.6%

2020.01 時点

オルタナティブ投資で資産運用

CREグループのオンラインファンドの特徴

オンラインで新たな
投資機会を提供

CREグループのオンラインファンドでは、これまで機関投資家等の”プロ投資家”に限定されていた不動産ファンドへの投資機会を幅広く提供します。

豊富な不動産運用実績

CREグループの物流施設を中心とした不動産管理、実物不動産投資、不動産私募ファンド運用、J-REIT運用等での豊富な運用実績を活かし、安定的な資産運用を行います。

厳格な審査体制

CREグループによるファンド審査に加えて、FUEL株式会社(第二種金融商品取引業者)による第三者審査を行い、投資家の皆様に安心して投資頂ける商品を提供しています。

オルタナティブ投資で資産運用

CREグループの
オンラインファンドの特徴

オンラインで新たな
投資機会を提供

CREグループのオンラインファンドでは、これまで機関投資家等の”プロ投資家”に限定されていた不動産ファンドへの投資機会を幅広く提供します。

豊富な不動産運用実績

CREグループの物流施設を中心とした不動産管理、実物不動産投資、不動産私募ファンド運用、J-REIT運用等での豊富な運用実績を活かし、安定的な資産運用を行います。

厳格な審査体制

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物流不動産とは

  • 物流不動産とは、物流業務を行うための施設として第三者へ賃貸される、倉庫・物流センター等の建物。
  • 物流不動産のビジネスモデルの特徴として、賃貸面積に応じた賃料を収受することで成立することが挙げられる。(⇔従来型の倉庫業は、輸送・保管量に応じた料金を収受)
  • 施設の特徴として、ダブルランプウェイ、免震・制震構造、太陽光発電など、倉庫・物流センターとしての機能拡充に資する最新鋭設備を備えた物件が増えているほか、カフェテリア、託児所など従業員の働きやすさに配慮した物件の開発も進んでいる。

物流不動産はサプライチェーンの重要な要素の一つ

物流不動産市場の成長性

  • 物流不動産とは、物流業務を行うための施設として第三者へ賃貸される、倉庫・物流センター等の建物
  • 最終消費者に商品が届くまでに、様々な会社が関わっており、モノの流れ(物流)が生じています。
  • 物流不動産は、物流に欠かせない保管・流通等の役割を支えています。
サプライチェーン

物流不動産はサプライチェーンの重要な要素の一つ

物流不動産市場の成長性

  • 物流不動産とは、物流業務を行うための施設として第三者へ賃貸される、倉庫・物流センター等の建物
  • 最終消費者に商品が届くまでに、様々な会社が関わっており、モノの流れ(物流)が生じています。
  • 物流不動産は、物流に欠かせない保管・流通等の役割を支えています。
国内のEC市場規模推移

EC市場の拡大に伴い物流不動産ニーズも拡大

スマートフォンの普及により場所・時間を問わず商品を注文することが可能となり、EC市場規模は年々拡大しています。我が国のEC化率は他の先進諸国と比べて低く、上昇余地は大きいと考えられます。

※全ての商取引金額(商取引市場規模)に対する、電子商取引市場規模の割合。BtoC-ECにおけるEC化率は、物販系分野における値を指す。

ストック量と空室率の推移

安定したキャッシュフロー

新規供給に対する需要は高く、低い空室率(高い稼働率)により安定したキャッシュ・フローを維持

J-REITセクター別資産規模

高い流動性

J-REITではオフィスビル、商業施設に次ぐ資産規模

About

オンラインファンドとは

オンラインファンドとは、企業が必要とするファイナンスへの投資を、インターネットを通じて提供するサービスです。 これまで、企業やプロジェクトへの貸付などは、金融機関や機関投資家などの "プロ投資家" に限定されていました。 オンラインファンドの仕組みを活用することによって、その投資機会を個人の方々をはじめとした幅広い投資家層へ提供することを可能にし、新たな資産運用のカタチを創出します。

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